とにかく!資格取得支援!納得いく支援をしています。大学院での税理士試験免除もサポート!働きながら学びたい方に、最高の環境が整っています。
当事務所は資格取得を目指すスタッフが多いこともあり、若い方もバリバリと活躍中。お互いが切磋琢磨して勉強と業務を両立しています。
もちろん事務所としてもあなたのキャリアアップを最大限にサポート。
学費全額負担の他、大学院での税理士試験免除もサポートできます!
東京都渋谷区代々木1-36-1ミユキビル5階
JR・都営大江戸線『代々木駅』、各線『新宿駅』、小田急線『南新宿駅』
会計事務所・税理士法人社会保険労務士事務所・社会保険労務士法人コンサルティング会社

企業情報

メッセージ

  • 高品質なサービス提供のため、人材育成に力を入れています。
    オフィスは代々木駅改札の目の前!業務後の通学も便利ですし、基本的に来所型なので移動での時間浪費もありません。貴重な時間を効率よく使い、迅速なキャリアアップが目指せます。
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    • 駅から徒歩5分以内
    • 分煙・禁煙オフィス
    • 私服・オフィスカジュアルOK
    • 従業員の3割以上が女性
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    • 従業員の3割以上が女性

    私たちは様々な業種・形態・規模のクライアントに対し、税務・会計・法務・労務に関するアウトソーシング・コンサルティングサービスをワンストップで提供することを強みにしています。おかげさまで順調な成長を続けており、このタイミングで将来を見据えた戦力補強に踏み切ることを決めました。


    【スタッフの成長を全力でバックアップ!】

    ◆各種学校の受講料を全額事務所が負担

    ◆もちろん通学などの時間融通も問題なし

    貴重な実務経験を積みながら、経済的な不安を抱くことなく資格取得を目指せる環境です。現在も8名のスタッフが勉強中。単に制度を利用して終わりではなく、この制度による全科目取得者もおり、実績が伴っているので安心して働き、学べます。


    さらに強みとなっているのは、田井代表が現役の大学院教授であること。大学院に入学して税法2科目免除の道ももちろん応援!業務中も、実務と理論の両面から貴重かつ有意義なアドバイスを得られます。


    【今回の募集について】

    今回の募集はある程度の経験をお持ちの方が対象ですが、いきなり既存業務をポンと丸投げするようなことはしません。

    まずは業務を円滑に進めるため申告書の作成などの補助業務からスタート。そうして業務フローに慣れていただく間に代表があなたの力量を見極め、適切なタイミングで徐々に業務の内容をレベルアップしていきます。まずは10件ほどの担当を持つことを目指してください。


    【ワンチーム業務!】

    チーム制(代表をフロントに、データ入力グループとデータチェックグループに分かれています)で業務を処理することにより、効率的な運営を行っており、残業時間を少なくすることができています。今回は、データチェックグループの方を募集しております。


企業概要

所在地151-0053
東京都渋谷区代々木1-36-1ミユキビル5階
電話番号
03-3377-4700
E-Mail
URL
代表者
代表 田井良夫
設立年月
2007年9月
従業員数
17名(男性8名/女性9名)
業種
会計事務所・税理士法人, 社会保険労務士事務所・社会保険労務士法人, コンサルティング会社
事業内容

税務・会計・法務・労務業務のアウトソーシング・コンサルティングサービス

メッセージ

メッセージ

  • 田井代表は気さくな方で、男女共に働きやすい環境で定着率も高い事務所です!

    【なぜ資格取得を応援するのか?】

    なぜなら資格の有無は、お客様への説得力につながるから。

    同じ提案をされたとしても、やはり有資格者の方が信頼感が高まるものです。長くこの業界で活躍したいと考えている方ほど、早めに資格取得を目指すことをおススメしています。


    事務所としても、今後の法人化という選択肢を考慮する上でスタッフの中から資格取得者が出ることは大歓迎。将来の中核メンバーとして活躍していただけるならば言うことなしです。


    勉強のサポートとしては、田井代表をはじめとした先輩スタッフが親身に相談に乗ります。特に代表からの税理士試験免除論文の指導はほかの事務所ではなかなか得難いもの。あなたのキャリアアップへの貴重な後押しとしてもらえるのではないでしょうか。


    お客様は創業からIPOまで支援した上場企業や、IT業界、テレビ番組・CM制作会社、芸能人・スポーツ選手まで幅広く、業務内容も多岐にわたっています。会社名はインターナショナル・フィナンシャル・アカウンティングという名前がついておりますが、国際税務がメインというわけではなく、国内企業と外国企業の割合は9:1程度ですので、英語ができなくても大丈夫ですよ。